不動産を購入する流れとは？販売形態と購入時の注意点を解説

多くの方が初めて経験する不動産購入をわかならないまま進めてしまうと、あとから後悔する可能性があります。
そのため、事前に注意点や購入時の流れなどを把握しておくと、スムーズかつ安心して購入することができるでしょう。
そこで、不動産の販売形態や購入する際の流れ、注意点について解説します。
不動産の購入をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

不動産の購入する流れが異なる2つの販売形態とは？

不動産の販売形態には、大きく分けて「売主物件」と「仲介物件」の2つがあります。
それぞれ不動産を購入する流れが違うため、まずどのような方法があるか把握しておきましょう。
ここでは、2つの販売形態について解説します。

販売形態①売主物件

1つ目の販売形態は「売主物件」です。
売主物件とは、仲介業者を介さずに売主から直接購入し、契約を成立させる物件のことです。
この売主物件は、売主が不動産会社である場合が多く、その場合、不動産会社が買主と直接契約を結びます。
中古物件でも、不動産会社が物件を買い取り、リフォームやリノベーションをおこなって販売するケースがあります。
売主物件のメリット
売主物件のメリットは、仲介手数料が不要な点です。
不動産会社が売主と買主の仲介に入った場合、売買契約が成立すると仲介手数料を不動産会社に支払う必要があります。
しかし、売主物件は不動産会社が売主であり、仲介をおこなっていないため、仲介手数料が発生しません。
仲介手数料は売買価格によって高額になることもあるため、仲介手数料が不要な点は大きなメリットといえるでしょう。
さらに、直接取引をおこなうため、レスポンスが早い点もメリットです。

販売形態①仲介物件

2つ目の販売形態は「仲介物件」です。
仲介物件とは、不動産会社に仲介を依頼して購入または売却する物件のことです。
売主と買主の間に不動産会社が仲介業者として入ることで、売買が成立します。
仲介物件のメリット
仲介物件のメリットは、金融機関とのやり取りや手続き・契約関係などをすべて不動産会社がサポートする点です。
とくに初めて不動産を購入する方にとっては、何から始めて良いのか分からないことが多いです。
仲介での売却の場合、不動産会社が最初から最後までサポートするため、安心して購入することができます。
また、不動産会社は多くの物件情報を扱っているため、希望の条件に合った物件が見つかりやすい点もメリットといえるでしょう。

不動産を購入するときの流れ

では、実際に不動産を購入するときは、どのような流れで進めるのでしょうか。
ここでは、購入時の流れを解説します。

流れ①希望条件を決める

不動産を購入する際は、希望するエリアにどのような物件があり、どのくらいの価格で売り出されているか、おおまかに相場を把握することが重要です。
次に、ご自身の収入や家族構成などを考慮し、希望条件を決めましょう。
決めておいた方が良い条件としては、物件価格はもちろん、間取りや築年数、交通の便、周辺環境などがあります。
その際、今後数十年住むことを想定して考えることが重要です。

流れ②物件見学

希望条件から気になる物件が見つかったら、問い合わせをして実際に物件を見学しましょう。
実際に見学することで、情報だけではわからない物件の状態などを把握できます。
その際は、主に物件の劣化具合、日当たり、駅からのアクセス、騒音などの周辺環境をチェックしておきましょう。

流れ③資金計画を立てる

不動産を購入するための資金計画を立てましょう。
具体的には、頭金の額、住宅ローンの借入額、その他購入にかかる諸費用などを試算しておきます。
事前に資金計画を立てることで、スムーズに購入を進めることができるでしょう。

流れ④購入申し込み

購入したい不動産が見つかったら、不動産会社に対して「不動産購入申込書」を提出します。
この申込書は、「この物件を購入したい」という意思表示を売主に示すための書類です。
そのため、売主と買主が交わす売買契約とは異なるものであることに注意しましょう。
なお、購入申込書を提出する際に、申込証拠金として1～10万円程度が必要となることがあります。

流れ⑤住宅ローンの事前審査を受ける

購入の意思が固まったら、住宅ローンの事前審査を受けます。
これは正式な住宅ローン申し込みの前段階で、住宅ローンを組むことができるか、いくら借り入れできるかなど、購入者の信用情報および返済能力を審査します。
この事前審査を通過しないと契約を進められないため、注意が必要です。
なお、本審査には1～2週間ほどかかりますが、事前審査は即日結果が出ます。

流れ⑥契約内容を確認する

住宅ローンの仮審査に通過したら、不動産会社から重要事項説明および契約内容が説明されます。
ご自身で契約内容を確認したあと、署名・捺印をおこないます。
なお、疑問点や不明点がある場合は、解決してから署名するようにしましょう。

流れ⑦売買契約を締結

契約内容に問題がなければ、売主と買主で売買契約を締結します。
その際、手付金（購入価格の20％が上限）を支払うのが一般的です。
手付金は、購入契約を結んだ証として法的効力を持ち、もし買主の都合で契約を解除する場合は、手付金を放棄しなければならなくなります。

流れ⑧住宅ローンを正式契約する

売買契約を締結したら、正式に住宅ローンを申し込みましょう。
本審査では、健康状態や勤続年数、物件の担保評価、返済負担率、信用情報などが調査されます。

流れ⑨決済・物件の引き渡しを受ける

購入価格から手付金を差し引いた金額を売主へ支払い、物件の引き渡しを受けます。
その際、所有権移転登記などの手続きもおこなわれます。

不動産を購入する流れで気を付けるべき注意点

最後に、不動産購入の注意点を解説します。
物件選びに後悔しないためにも、注意点についてはしっかりと把握しておきましょう。

注意点①将来的なコストを踏まえ資金計画を立てる

不動産購入では、物件の購入費用だけでなく、各種手数料や保険料、手付金、税金などの初期費用が必要です。
思わぬ初期費用で資金繰りが狂わないよう注意しましょう。
また、資金計画時には、将来的に必要なコストを考慮したうえで計画することが大切です。
たとえば、マンションであれば修繕積立金の増額、一戸建てであればメンテナンスや修繕費なども想定しておく必要があります。

注意点②自然災害のリスクを考える

近年、日本では地震や水害などの自然災害が多発しています。
そのため、物件を選ぶ際は、事前にハザードマップで自然災害のリスクを把握しておくことが大切になります。
また、地震への備えとして耐震強度も確認しておきましょう。
耐震診断で調べる方法もありますが、日本建築防災協会のホームページから確認することもできます。
また、築年数からも判断でき、1981年6月1日以降に建てられた建物であれば、新耐震基準を満たしているため安心して購入できるでしょう。
このように、不動産を購入する際は、災害リスクなどを考慮して物件選びをすることが重要です。

まとめ

不動産の販売形態には、「売主物件」と「仲介物件」の2種類があり、仲介手数料の有無などが大きく異なります。
不動産を購入する際は、事前に資金計画を立てることや災害に備えておくことが大切です。
また、不動産を購入するときの流れを把握しておくと、スムーズに購入することができるでしょう。